情報処理安全確保支援士
国家資格(経済産業省認定)
サイバーセキュリティに関する専門的な知識・技能を活用し、安全な情報システムの企画・設計・開発・運用を支援し、また、必要な指導や助言を行う人を認定。
データベーススペシャリスト
国家資格(経済産業省認定)
データベースに関係する固有技術を活用し、最適な情報システム基盤の設計・構築・運用において中心的な役割を果たすデータベースのスペシャリストを認定。
ネットワークスペシャリスト
国家資格(経済産業省認定)
ネットワークに関係する固有技術を活用し、最適な情報システム基盤の設計・構築・運用において中心的な役割を果たすネットワークのスペシャリストを認定。
応用情報技術者
国家資格(経済産業省認定)
高度IT人材となるために必要な応用的知識・技能をもち、高度IT人材としての方向性を確立した人を認定。
基本情報技術者
国家資格(経済産業省認定)
高度IT人材となるために必要な基本的知識・技能をもち、実践的な活用能力を身に付けた人を認定。
情報セキュリティマネジメント
国家資格(経済産業省認定)
情報セキュリティリーダとして、情報および情報システムを安全に活用するために、情報セキュリティが確保された状況を実現し、維持・改善する人を認定。
ITパスポート
国家資格(経済産業省認定)
職業人が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識をもち、情報技術に携わる業務に就くか、担当業務に対して情報技術を活用していこうとする人を認定。
Oracle認定Javaプログラマ
ベンダー資格(日本オラクル認定)
日本オラクルが実施する、Java言語に関する基礎的な知識と技術を認定。
アドビ認定プロフェッショナル
ベンダー資格(アドビ認定)
効果的なデザインを計画、設計、構築、保守するために必要な基本的なスキル、およびアドビ社のPhotoshopやⅠllustratorなどを使いこなすスキルを認定。
SEA/J 情報セキュリティ技術認定
ベンダーニュートラル資格(SEA/J認定)
ベンダーニュートラル資格(SEA/J認定)SEA/Jはセキュリティ業界を代表する企業が共同で設立。セキュリティ全般の基礎知識から、実際のシステム構築や運用・管理の高度な専門知識を認定。
ヤマハネットワーク技術者認定
ベンダー資格(ヤマハ認定)
最新のネットワーク技術や、ヤマハネットワーク製品の知識を評価・認定。
Python3エンジニア認定基礎
その他の資格(Pythonエンジニア育成推進協会認定)
人工知能(AI)やデータサイエンスなどの分野でよく使われるプログラミング言語Python」の文法や基礎知識を認定。
CGクリエイター検定
その他の資格(画像情報教育振興協会認定)
CG映像制作で、効果的な表現ができるクリエイターとしての知識と技能を認定。
CGエンジニア検定
その他の資格(画像情報教育振興協会認定)
CGのソフトウェア開発などができるエンジニアとしての知識と技能を認定。
Webデザイナー検定
その他の資格(画像情報教育振興協会認定)
Webサイトの企画・制作・運用・デザインに関する知識と技能を認定。
画像処理エンジニア検定
その他の資格(画像情報教育振興協会認定)
画像処理にかかわるソフトウェア開発などができるエンジニアとしての知識と技能を認定。
マルチメディア検定
その他の資格(画像情報教育振興協会認定)
マルチメディア環境を活用し、ディジタル情報でコミュニケーションするための知識や技能について認定。
情報検定
その他の資格(職業教育・キャリア教育財団認定)
情報処理技術を認定する「情報システム試験」、情報利活用能力を認定する「情報活用試験」、コミュニケーション能力を認定する「情報デザイン試験」の3区分がある。
日商簿記検定
その他の資格(日本商工会議所認定)
規模や業種、業態を問わず、すべての会社で必要な帳簿や財務諸表の作成など、経理の実務能力を認定。
高等学校教諭一種免許状(情報・商業)…大学併修科 教職課程履修者
その他の資格
教科「情報」や「商業」の高校教諭になるために必要な免許状。
サイバーセキュリティ対策を担う人材を認定
情報処理安全確保支援士
サイバー攻撃の急激な増加により、政府や企業などにおけるサイバーセキュリティ対策の重要性が高まる一方、サイバーセキュリティ対策を担う実践的な能力を有する人材は不足しています。そこで、国では専門人材の育成と確保を目的に、2017年度よりサイバーセキュリティ分野で初となる国家資格「情報処理安全確保支援士」制度を創設しました。
情報処理安全確保支援士のメリット
情報処理安全確保支援士は登録制度を持つ国家資格で、合格者が登録すると、
つまり、試験に合格することでサイバーセキュリティに関する高度なスキルが証明でき、さらに登録により国が公認するサイバーセキュリティの専門家として社会を支える仕事に携わることができるのです。